デジタルサイネージに起こる問題とその解決策~ビズライト・テクノロジーのアプローチ(前編)

株式会社ビズライト・テクノロジーでは、Raspberry Piを搭載したIoTゲートウェイ「BHシリーズ」を用いたデジタルサイネージを提供しています。現在デジタルサイネージはさまざまな場所で使用され、目にする機会も多くなりました。コンテンツを簡単に入れ替えられる、動きのある新たな表現で人目を引くことができるなど、従来の看板やポスターにはない多くの利点や効果があります。

今回は、デジタルサイネージの導入時に起こる問題とその解決策について、株式会社ビズライト・テクノロジー企画戦略部 三島康弘がお話します。前編では、商業施設におけるデジタルサイネージの運用が行き詰まってしまう原因を解説します。

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商業施設におけるデジタルサイネージの意義

商業施設のデジタルサイネージは、映像を通じた来店者とのコミュニケーション手段として位置づけられます。来店者に適切な売り場情報を提供したり、心地よい空間を演出したりして、商業施設としての価値を上げていくことに向いています。

活用例としては、施設内で開催するイベントの告知や商品情報などの表示があります。ポスターに比べて情報量も多く、よりわかりやすい情報を伝えられます。また、季節を感じさせる風景やイベントに合わせた内容の画像・動画などを表示して、店内の雰囲気を盛り上げることも可能です。店内装飾による演出に比べて、手間もかからず費用も抑えられます。

商業施設のデジタルサイネージの問題点

「計画部門」と「運用部門」の距離

現状、商業施設におけるデジタルサイネージは、明確な目的や運用イメージを持って導入されているケースが少ないと考えられます。その原因のひとつとして、施設にデジタルサイネージの導入を計画する建築設計部門と、実際に売り場でサイネージを運用する部門が異なる点が挙げられます。

建築設計段階でデジタルサイネージの配置が決定されますが、その時点で運用の具体的なイメージがあるかというと、そうではない場合が多いというのが現状です。施設が完成すると、デジタルサイネージを運用するためのシステムが店舗に納品されます。ところが、運用する店舗側としてはノウハウがなく、どのように活用するかについて頭を悩ませている場合が多いそうで、施設によってはオープン時から同じコンテンツがずっと流れていることもあるようです。

交通施設におけるデジタルサイネージとの比較

商業施設に限らず、デジタルサイネージにおいては、どのようなコンテンツを表示するかが重要です。例えば、駅のような交通施設におけるデジタルサイネージは、目的が明確です。もともと交通広告として看板やポスターだったものをデジタルサイネージに置き換えているので、これまで同様、駅利用者に向けた広告媒体として活用されています。

しかし商業施設においては、広告媒体としての活用は難しいでしょう。不特定多数の人が利用する交通施設と、商圏内の人が買い物を目的として集まる商業施設とでは、利用者数に大きな差があります。設置場所や台数などの制限もあるため、たとえ広告を表示したとしても、接触時間がほとんどとれないのが現実です。マス向けの広告と違って消費の現場に近いがゆえに、売り場にひもづいた情報の提供が求められるため、販促の要素が必須となります。

小さな予算と大きな負担

販促としての情報発信は、キャンペーン情報、イベント情報などが考えられます。例えば、全国に多店舗展開しているショッピングモールが、全店舗共通で配信するフェア告知の販促動画を作ったとしましょう。全店舗で全て共通の情報であれば問題がないのですが、「〇〇フェア開催中! ただし××店は除く」となると、その時点で共通配信ができなくなります。また、「冬物ブーツ セール開催中! 30%OFF!」といった内容の告知を行う場合、各店舗の在庫状況を考慮しなければなりません。在庫のない店舗でそのような表示を行うわけにはいかないからです。

このように考えていくと、商業施設のデジタルサイネージにおいて、販促の要素を取り入れた情報を発信するためには、商業施設個別でコンテンツの制作や更新を行っていく必要が出てきます。

しかし、毎週のように行われるイベントやセールの告知用に、その都度デジタルサイネージ向けコンテンツを制作すると、膨大な費用がかかります。広告に比べて、販促にはあまり大きな予算がかけられないのが実情です。費用削減のため、商品チラシのデータをそのままデジタルサイネージに表示するといった方法もありますが、横長のデジタルサイネージなのにチラシのデータが縦長だったり、吊り型のデジタルサイネージでは文字が小さすぎて読めなかったりと、必ずしもうまくはいくとは限りません。

担当者の手間を軽く、費用も抑える解決策

商業施設のデジタルサイネージを有効活用するためには、販促の視点での運用が必要。ただしそのためにはコンテンツ制作の手間と費用がかかる。これが一番大きな問題といえます。

その解決策として、ビズライト・テクノロジーでは、デジタルサイネージの運用上で問題となるコンテンツの更新を、低コストかつ高頻度で実現できるような仕組みと技術を提供しています。ハイクオリティ動画制作ツール「cremo (クリモ)」は、デジタルサイネージ用の完成度の高い動画コンテンツを、オンライン上でいつでも簡単に制作可能。ウェブサイトのコンテンツと連動してデジタルサイネージのコンテンツを動画で生成して配信するシステムなので、商業施設におけるデジタルサイネージの手間がかかる作業を低コストで行うことができます。

直感的な操作で、デジタルサイネージ向けのフルHDの動画を縦型に作れますし、ウェブアプリケーションなので、インターネットに接続できるパソコンさえあれば、どこからでも更新作業が行えます。同システムは、千葉県柏市の商業施設「セブンパーク アリオ柏」での導入実績があり、担当者から高い評価を得ています。

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さらに効果的なデジタルサイネージの運用とは

商業施設のデジタルサイネージにおいては「再来店を促す」という点も重要です。今現在の売り場情報だけではなく、数日後や来週など、先に予定されているイベントやセールの情報も発信していく必要があります。しかし、例えばこれを店舗の入り口のサイネージで表示したとしても、足を止めてじっくりと読み込む人は少なく、視認性はあまり得られないでしょう。このような場合は、フードコートのような滞在時間の長い場所で、動きのある表現とともに表示すると効果があると思います。

このように、商業施設にデジタルサイネージを導入する際には、目的を明確にし、それを実現できるよう、設置方法、台数、システム、運用体制などをしっかり考えておかなければなりません。ビズライト・テクノロジーは、ハード、ソフトの両面で多くの経験と実績がありますので、設置の計画や運用面などを一緒に考えサポートしていきます。お気軽にご相談ください。

後編では、商業施設における交通誘導を目的としたデジタルサイネージの事例についてお話します。

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